不倫に対する最適な制裁とは？パートナーと不倫相手への効果の高い制裁とリスクについても徹底解説

パートナーの浮気・不倫が発覚したら深く傷つくでしょう。

同時に「パートナーと不倫相手に制裁を加えたい」という気持ちが湧き上がるのは当然です。

では、いかなる制裁を行うのが良いでしょうか？

経済的に追い込む手法から精神的にダメージを与える戦術まで多彩なものがあります。

この記事では効果が高く合法的な制裁の手法について詳しく解説します。

不倫の制裁を加えるのにはリスクが伴う

浮気・不倫をされたことが発覚した際には、頭に血が上り、冷静さを欠いてしまうのは仕方がありません。

自分が浮気・不倫の被害者だからといって、加える制裁がすべて許されることはありません。

浮気・不倫をされたのに、逆に訴えられたら目も当てられませんよね。

「制裁を加える際には、自分にもリスクが伴う可能性がある」という意識は必ず持つようにしてください。

本記事では、効果的かつ合法的な制裁だけではなく、避けた方が良いリスクの高い制裁手法についても解説しています。

もしも、パートナーと不倫相手への制裁を調べて本記事に辿り着いたという方は、一旦心を落ち着けて、本記事を熟読してください。

それが、あなたを守ることにもつながります。

不倫に対する合法的な制裁とは？

不倫をされた際、パートナーと不倫相手に対してどのような制裁の手法が考えられるのでしょうか。

効果的にダメージを与えるためにも、まずはさまざまな戦術を学んでいきましょう。

ここでは、不倫に対する合法的な制裁について解説します。

内容証明を送る

誰しも「内容証明」という言葉を1度は聞いたことがあるでしょう。

内容証明とは、「特定の内容の文書が、誰から誰あてに差し出されたか」ということを法的に証明するための手段です。

内容証明に書かれた内容を、受け取った相手が実行する義務はありません。

しかし、パートナー・不倫相手に対して「不倫の事実を掴んでいること」、そして、「具体的に動き出していること」を伝える効果があります。

内容証明には、他にも不倫による精神的苦痛を被ったことや婚姻関係の解消要求なども記載できます。

後々の裁判を見越して、内容証明を送るのは大切です。

慰謝料請求を行う

不倫の制裁を考えた際に、真っ先に浮かぶのが「慰謝料請求」でしょう。それほど慰謝料は制裁の定石となっています。

浮気・不倫をされれば、誰しも精神的に大きな苦痛を被ります。その傷の代償として慰謝料という形で補償させるのです。

もちろん、お金で傷ついた心は治りません。

しかし、お金という目に見える形で一区切りをつけられるのは大きな利点です。被害者が前に進むためにも有効な手段なのです。

ただし、すべてのケースで慰謝料が支払われるわけではありません。

客観的な証拠の有無をはじめとして、いろいろな事柄が加味されて、慰謝料請求の可否や慰謝料額が決まります。

正しく慰謝料を請求するためにも、証拠集めの段階からプロの探偵に依頼し、裁判では弁護士に協力を仰ぐのが最も良い選択です。

あえて離婚しない

意外に思われるかもしれませんが、「あえて離婚しない」という選択もパートナーや不倫相手にクリティカルなダメージを与える制裁方法です。

日常のあらゆる場面で贖罪を軸とした行動を取らなければならないのは、精神的にかなり辛いでしょう。

また、不倫相手の中には「早く今のパートナーと別れて、自分と一緒になってほしい」と考えている人は少なくありません。

その場合、簡単に離婚してしまうと、不倫相手の思う壺です。つまりこのケースの場合は、あえて離婚しないことで、不倫相手の思い通りにさせない効果もあります。

パートナーと離婚する

先ほど紹介した「あえて離婚しない」とは真逆で、しっかりと「離婚する」も、当然ながら制裁として効果があります。

遊びの浮気・不倫の場合や子どもがいる場合などは、浮気をしたパートナーは「離婚したくない」と訴えるケースが多いです。

そこできっちりと離婚をすると、精神的にもダメージを与えられます。

ただし、離婚はあなた自身にも精神的・経済的な負担が及ぶ可能性があることには十分な注意が必要です。

安易に決断はせず、一旦冷静になり、心を落ち着けて考えるようにしてください。

自分一人で考えるのが難しい場合は、家族や友人、もしくはカウンセラーや弁護士などに相談するようにしましょう。

不倫相手に誓約書を書いてもらう

不倫相手に「二度とパートナーとは会わない」という誓約書を書かせるのも有効です。

さらに、パートナーも同じ相手と再び不倫する可能性は限りなく低くなります。

そのため、あなた自身の心の安定にもつながります。

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夫婦間契約で不倫の再発を防ぐ

不倫したパートナーと婚姻関係を継続する場合には、夫婦間契約を結びましょう。

夫婦間契約は原則的に自由に内容を決められます。

例としては、以下のような内容が考えられます。

法律や公序良俗に反しない内容である限り、法的効力が認められる契約になります。

両親への謝罪を要求する

自分の両親、つまり不倫したパートナーにとっては義父・義母への謝罪を要求するのも、意味のある制裁です。

結婚とは、個人だけでなく家と家の関係を結ぶことでもあります。

義父・義母に謝罪する際、不倫したパートナーの胸には、申し訳なさや情けなさ、強烈な後悔や恥ずかしさなどさまざまな感情が去来することになります。

そういった経験をさせることが大きな制裁となり、二度と不倫をさせないように導けるのです。

思い出の写真をSNSに載せる

夫婦や家族の思い出の写真・動画をSNSやブログなどに掲載する方法もあります。

これは特に、パートナーとの関係に本気になっている不倫相手に対して、精神的なダメージを与えられる手法です。

「あえて離婚しない」の解説でも述べた通り、不倫相手の中には「自分が一番愛されている」「早く自分と一緒になってほしい」と考えている人がたくさんいます。そういった思いや期待を粉々に打ち砕くことができるのです。

一般のフォロワーにとってはただの仲の良い家族写真ですが、不倫相手にとってはこの上ない妻からの攻撃となり、大きなダメージを受けるでしょう。

SNSやラインのアイコンを家族写真に変えるなども効果的です。

不倫相手の勤務先に内容証明を送る

内容証明を不倫相手に送ろうとしても、相手の住所がわからない場合もあるでしょう。

その際は、不倫相手の勤務先に内容証明を送付できます。

また、裁判を起こした際には裁判所から訴状が相手側に送付されます。この送付先も相手の住所が不明な場合は、相手の勤務先に送付されます。

場合によっては、減給などの処分がなされることもあるでしょう。

ただし、これは相手の住所がわからない場合の最終手段です。住所がわかっているのに、あえて勤務先に送付するのは絶対にやめましょう。

逆に名誉毀損などで訴えられる危険性があるからです。

退職・転居を求める

不倫相手はパートナーの身近にいる場合が多いです。例えば、会社の同僚であったり、同じマンションに住むご近所さんだったりします。

会社の同僚である場合は不倫相手に退職を要求したり、近所に住んでいるケースでは、相手に転居を求めたりするのも良いでしょう。

ただし、強制的に退職や転居させることは法律的に不可能です。

あくまでも、不倫をされた被害者として要求をすることになります。

例えば、慰謝料額を減額する代わりに退職（転居）を求めるといった交渉をしてみましょう。

やってはいけない？リスクがある不倫への制裁

浮気をされた被害者として、パートナーや不倫相手への制裁を加えたいと思うのは当然です。

逆に慰謝料を請求されたり、最悪の場合は犯罪者として逮捕されたりすることもあります。

そういった窮地に追い込まれないためにも、リスクのある不倫の制裁についてしっかりと理解して、決して実行しないようにしましょう。

ではここからは、避けた方が良いリスクのある制裁について解説していきます。

不倫相手の職場に伝える

• 不倫相手がいる職場に乗り込んだ……
• 不倫の詳細を書いたビラをまいた……
• 不倫について書いたFAXを相手の会社に送った……

そういったエピソードはドラマなどでもよく描かれます。

「不倫相手の社会的な信頼を失墜させたい」、「不倫をする人間であることを多くの人に知らしめたい」といった感情から、その方法を真似ようと考える人もいるでしょう。

また、あなた自身の社会的な信用を失う結果にもつながります。

不倫相手の配偶者に伝える

不倫相手の配偶者に不倫の事実を伝えることも、慎重になった方が良い手法です。

また、伝え方によっては不要なトラブルを生んでしまう危険もあります。

もちろん不倫問題を解決する中では、不倫相手の配偶者も交えて話し合うことが必要になることもあります。

だからこそ、事実を伝えるにしても、目的をしっかりとさせて、タイミングを見計らい、極めて冷静かつ丁寧にアプローチしなければなりません。

不倫相手の親に伝える

不倫相手の両親に「あなたの子どもは浮気・不倫をする人間だ」と伝えるのも、避けるべき制裁方法です。

もちろん、家族間の信頼関係を崩壊させるなど、大きなダメージを与えられるかもしれません。

そうなると、「不倫相手の職場に伝える」と同様に、相手から逆に訴えられてしまう可能性があるのです。

SNSで不倫について拡散する

SNSやネットを使って不倫について拡散している人を、あなたも1度は見たことがあるかもしれません。

拡散力が強く、相手の社会的な信用を奪うなど効果は絶大に思えるでしょう。

また、「不倫相手は加害者なのだから、社会的制裁を与えられて当然」と考えてしまうかもしれません。

しかし、必要以上の制裁を加えてしまうと、逆にあなたが加害者になってしまいます。

自分を守るためにも、SNSやネットで不倫について拡散するのは絶対に避けましょう。

不倫相手に執拗に連絡する

不倫相手に対して、文句を言ったり、事実関係を事細かく問い詰めたりしたい気持ちになるのは被害者として当然です。

また、電話をかけると「着信」という証拠が残ります。仮に電話の着信履歴が何百件、何千件も残っていると、それを証拠として「精神的な苦痛を強いられた」と逆に訴えられる危険性もあります。

不倫相手に言いたいことは山ほどあるでしょう。しかしながら、自分が訴えられては元も子もありません。

あなたがやるべきなのは、慰謝料請求の準備をはじめとした「合法的な制裁手段」を粛々と進めることなのです。

不倫した配偶者や不倫相手に制裁を加えるための準備

不倫した配偶者や不倫相手に対して合法的な制裁を加えるためには、適切な準備が欠かせません。

なぜなら、勢いだけで制裁を行うと不発に終わったり、思ったほどの効果がなかったりするからです。

しかも不発に終わるだけではなく、先ほどから何度も述べているように、逆に自分が訴えられたりするなど窮地に追い込まれる危険性もありますので、準備は非常に大切です。

ここからは、制裁を加えるために行うべき準備について解説していきます。

不貞行為の証拠を集める

浮気・不倫を行っているという確実な証拠を集めましょう。

「確実」とは、「客観的」と言い換えられます。誰が見ても「間違いなく不貞行為があった」と判断できる証拠が必要です。

例えば夫婦の話し合いでは不貞行為を認めていても、離婚裁判や慰謝料請求がなされると、「私は不貞行為を行っていない。

あまりに問い詰めてくるので、その場を収めるために嘘を言った」というように、一転して証言を変えるケースは多々あります。

その際に客観的な証拠がなければ、最悪の場合にはあなたの方が負けてしまうことも考えられます。

そんな事態にならないように、証拠をしっかりと集めましょう。

【浮気の証拠になるもの6選】慰謝料請求のために浮気の証拠を集める方法浮気の慰謝料を獲得するには、確固たる証拠が必要です。今回は、どのようなものが浮気の証拠になるか、また証拠を集める具体的な方法について解説いたします。...

どうすれば良いかわからない……、自分が集めた証拠は裁判で使えるのだろうか……、といった不安を抱えている場合は、浮気調査のプロである探偵に相談することをおすすめします。

不倫相手の情報を集める

慰謝料は不倫相手にも請求できます。そのため、不倫相手の情報を集めることも大切です。

もちろん、不貞行為の正確な情報を集める上でも相手の情報は欠かせませんので、その意味でも詳しく情報を集めていきましょう。

集めるべき不倫相手の情報として、まずは「氏名」「住所」「連絡先」「職業」「勤め先」といった基本的な事項から押さえていきましょう。

慰謝料請求の際には必ず必要な情報になります。

その上で、不倫相手の周囲の人々、つまり友人や関係者から証言を収集できると、浮気・不倫の実態をより明らかにできます。

ただし、「不倫をしている」と決めつけて話を聞くと、名誉毀損につながる可能性もあるので、情報収集は慎重に行う必要があります。

探偵に相談する

今回の記事では、制裁の手法や準備について説明してきました。

最も理解していただきたいのは、正しい手法で準備をし、合法的な手法での制裁でないと、「逆にあなた自身が加害者になってしまう恐れがある」ということです。

その意味からも、個人で闇雲にアクションを起こすことは非常に危険です。

おすすめなのは、プロフェッショナルである探偵に相談することです。

探偵によって裁判で使える客観的な証拠や不倫相手の情報を合法的に収集できれば、最も効果のある制裁を行えます。

ただし、違法な手法で情報収集するような質の悪い探偵に依頼すると、依頼者であるあなたも責任を問われる恐れがあります。

必ず実績があり信頼できる探偵に相談・依頼するようにしてください。

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