浮気調査

浮気相手を見つける方法を解説!名前や身元を特定する方法と自分で調べるリスクを紹介

夫・妻が浮気していることが分かっても、その相手を特定するのは非常に困難。自分で浮気相手を見つけようとする方もいれば、探偵事務所などに依頼して特定する方もいます。

サレ妻A

夫の浮気相手を見つける方法が知りたい!

この記事では、浮気相手を特定/見つけるための方法や、浮気相手を探す際にやってはいけないNG行為、また浮気相手が特定できた際の注意点を解説いたします。

鷹の目探偵事務所は男女の悩みに特化した探偵事務所です。

  • 何から話すべきかわからない
  • 相談内容がまとまっていない
  • 費用が払えるか心配

という場合でも、ベテラン調査員が一つずつ丁寧にお伺いします。まずはお気軽にご相談ください。

浮気相手の特定は自分でやる?探偵に依頼する?

浮気相手を特定したい場合、主に以下の3つの方法を試す方が多いです。

考えられる3つの手段
  • 自分で探す
  • 法律事務所に相談する
  • 探偵に依頼する

ここからは、3つの調査方法をそれぞれ解説いたします。

自分で探す

浮気相手の特定を自力で行う方法としては、スマホチェックや尾行などが挙げられます。特にスマホからは、浮気相手とのやり取りが見つかる可能性が大。浮気相手や密会の日付など、知りたい情報が簡単に手に入るでしょう。

自分で浮気調査を行う方法はこちらの記事をご覧ください。

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しかし、実際に浮気をしている人がスマホを置きっぱなしにすることはまずあり得ません。周囲に警戒せず浮気相手と密会することもないでしょう。不用意に相手を嗅ぎ回って、もしバレてしまった場合、警戒されて証拠隠滅を図られる恐れがあります。

自力での調査は法的なリスクを伴います。特に、配偶者のプライバシーを侵害する行為(携帯電話の無断でのチェックや盗聴、盗撮など)は、プライバシーの侵害や違法行為とみなされる可能性があります。また、自分自身や第三者を使っての尾行も、ストーキング行為に該当する恐れがあります。

「パートナーにバレてしまう可能性」「法的に罰せられる可能性」の2つの観点から、浮気相手の特定、及び調査は探偵に依頼するのが安全、かつ確実です。

法律事務所に相談する

不倫問題の解決に関わる弁護士の主な役割は、法的なアドバイスを提供し、慰謝料請求や離婚などの法的手続きをサポートすることです。

法律に基づいたアプローチで問題解決を図り、クライアントの権利を守ります。しかし、不倫相手の特定や尾行といった具体的な調査活動は、通常、弁護士の業務範囲外とされています。

このような手続きは特定の条件下でのみ許可されており、不倫相手を単に特定したいという理由だけでは使用できません。このような調査は、専門的なスキルと知識を要するため、探偵や調査専門の業者に依頼することが一般的です。

探偵に依頼する

探偵に依頼すれば、尾行や身辺調査を通じて疑わしい相手の動きを把握することが可能です。主に以下を依頼できます。

探偵にできること
  • 浮気相手との密会現場を写真で撮影する
  • 相手の名前や勤め先を特定する
  • 慰謝料請求に必要な報告書の作成

名前や職場の特定、浮気の現場を押さえて証拠として残すなど、自力で行うのが難しい浮気の調査は、プロの探偵に依頼するのがおすすめです。

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ただし、探偵業界には、過剰な料金を請求する業者や、不意打ちの追加費用、不十分な調査手法や報告書を提供する業者も存在するので注意が必要です。事前に評判やサービス内容を確認し、信頼できる探偵を選ぶようにしましょう。

探偵が行う浮気調査の費用に関しては、こちらの記事をご覧ください。

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分かっておいた方が良い浮気相手の情報

浮気相手の情報の中でも、分かっておいた方が良いものは以下になります。

浮気相手の情報
  • 浮気相手の住所
  • 浮気相手の勤務先
  • 浮気相手の見た目
  • 浮気相手と配偶者がよく行く場所

浮気相手の住所

住所が判明していれば、浮気の実態を明らかにしやすくなり、必要な場合には慰謝料請求の手続きもスムーズに進めることが可能になります。これは、法的手続きを取る際に相手方に通知や要求を行うために必要不可欠な情報だからです。

また、浮気相手の住所が分かっていれば、法的措置を取る際の書類提出や、必要に応じての直接の対話を求める際にも役立ちます。慰謝料請求のプロセスを進める上で、相手方とのコミュニケーションは避けて通れないため、この情報は非常に価値があります。

浮気相手の勤務先

同じく有益な情報として挙げられるのが、浮気相手の勤務先です。勤務先を把握していれば相手の居場所を特定しやすくなり、調査の手がかりを得やすくなります。また、自宅住所が不明であっても、勤務先情報を基に行動を追跡し、必要な情報を収集することが可能です。

慰謝料請求に際しても、住所が不明な場合に勤務先に内容証明郵便を送ることで、相手とのコミュニケーションを図ることが可能になります。ただし、プライバシー侵害のリスクを考慮し、他人に内容が露呈しないよう配慮が必要です。

浮気相手の見た目

浮気相手の特定には、年齢や背格好といった外見の情報が非常に役立ちます。現場でパートナーと浮気相手が一緒にいるところを目撃した際、相手の具体的な特徴を把握しているかどうかで、迅速な行動が可能になります。相手の外見情報があれば、その場での特定が容易となり、証拠収集のチャンスを逃さずに済みます。

この情報は、自身で調査を行う場合はもちろん、探偵に調査を依頼する際にも重要です。探偵に浮気相手の年齢や背格好などの詳細な情報を提供することで、調査の精度を高め、より効果的な結果を期待できます。そのため、浮気調査を検討している場合は、事前にできるだけ多くの情報を集めておくことが推奨されます。

浮気相手と配偶者がよく行く場所

パートナーの浮気を疑う際、パートナーと浮気相手が頻繁に訪れる場所や好んでいるお店を特定することは、調査において大きな手がかりとなります。このような情報は、心情的に受け入れがたいものかもしれませんが、実際の調査を行う上で非常に重要です。

デートの現場を押さえるためには、事前にそのような情報を把握しておくことが有効です。特に、「確かな証拠がなくても、浮気の疑念を持っている」という状況では、浮気相手との行動パターンを理解しておくことで、適切なタイミングで現場を押さえることが可能になります。例えば、2人がよく訪れると思われるお店や場所を事前にリストアップし、そこを監視することで、浮気の証拠を得るチャンスが高まります。

パートナーの浮気相手を見つける方法

パートナーの浮気相手を見つたい場合には、主に以下の方法があります。

浮気相手を見つける方法
  • パートナーとの会話から探る
  • パートナーを尾行する
  • スマホを確認する
  • クレジットカードの利用明細を見る
  • 車の走行履歴を見る
  • GPSを確認する
  • ボイスレコーダーを設置する
  • 探偵に依頼する

ここからはそれぞれの方法を詳しく解説いたします。

パートナーとの会話から探る

パートナーとの会話で、新しく始めた趣味や頻繁に訪れる場所などが分かる場合があります。可能性は希薄ですが、そこから浮気相手がどのような人物なのかを知るための手がかりが手に入るかもしれません。

この方法を実行する際には、相手を追い詰めるような質問攻めを避け、自然な会話の流れの中で探りを入れることが重要です。なぜなら、訝しがって本音を話さなくなる可能性があるためです。パートナーの反応を観察し、何気ない会話の中で得られた情報を基に、浮気の実態を推察しましょう。

パートナーを尾行する

浮気相手を特定するためには、パートナーを尾行するのが最も手っ取り早いと言えるでしょう。しかし注意しなければならないのが、相手に見つかるリスクです。普段から顔を合わせていれば、うっかり見つかってしまう可能性が高くなります。

また、ストーキング行為に該当しないように注意が必要です。特定個人を繰り返し追跡し、その人の日常生活に不安や恐怖を与える行為は、ストーカー規制法に抵触する恐れがあります。個人で尾行を行うのはあまりおすすめできません。その理由に関しては、詳しくはこちらの記事でまとめています。

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スマホを確認する

パートナーのスマートフォンをチェックすることは、不倫や浮気の証拠を探る上で有効な手段の一つになり得ます。通話履歴、メール、SNSのやり取り、特定のアプリケーションの使用履歴など、浮気の兆候を示す情報が得られる可能性があります。

ただし、パートナーのスマホを勝手に閲覧することにはリスクがあります。スマートフォンは個人情報が集約されているため、パートナーの許可なくその内容を見ることはプライバシーの侵害に当たる可能性があります。信頼関係を損なうだけでなく、場合によっては法的な問題を引き起こすことも考えられます。

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クレジットカードの利用明細を見る

クレジットカードの利用明細は、パートナーの浮気や不倫を突き止めるための重要な手がかりになり得ます。ホテルの利用料金や女性用品の購入履歴、またはその時刻から浮気のパターンが割り出せる可能性があります。

さらに、明細に同じホテルやコンビニエンスストアが繰り返し登場する場合、これらの場所が浮気の待ち合わせや密会の場として利用されている可能性があります。このような情報が得られた場合、該当するホテルやコンビニエンスストアの近くで待ち伏せを行うことにより、浮気相手の特定につながることがあります。

車の走行履歴を見る

カーナビに保存されている走行履歴は、パートナーの行動パターンや浮気相手の存在を知るための重要な情報源です。頻繁に訪れるホテルや飲食店、さらには不倫相手の自宅までのルートがカーナビの履歴に残っている場合、それらの場所が不倫の現場や密会に使われている可能性が高くなります。このような情報を基に、浮気相手を特定できる場合があります。

さらに、車内のチェックも重要です。浮気相手の私物が車内に落ちていることがあれば、それは直接的な浮気の証拠となり得ます。たとえば、アクセサリーや化粧品、さらには忘れられた衣類などが、浮気関係の存在を示唆するアイテムとなる可能性があります。

GPSを確認する

GPSをパートナーの車に取り付ける、スマートフォンへ位置情報アプリをインストールするなど、GPSによる位置情報の追跡によって浮気相手を特定できる場合があります。「Cerberus」「mSpy」などのアプリは、位置情報の特定に役立つでしょう。

例えば浮気相手の住所や密会の現場(ホテルなど)を特定でき、それらの情報を浮気調査に役立てることができます。

しかしながら、パートナーのプライバシーに関わる行為であるため、これらの手段を用いる際には法的なリスクや倫理的な問題を十分に考慮する必要があります。特に、無断でGPSデバイスを設置したり、スマートフォンにアプリをインストールする行為は、プライバシーの侵害や法律に違反する可能性が高いため、注意が必要です。

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ボイスレコーダーを設置する

ICレコーダー、ボイスレコーダーの設置も有効です。録音された音声から、浮気相手の呼び名(あだ名や本名)や、居所などの情報が得られる場合があります。浮気相手の身元、会う頻度、会話の内容など、関係の性質を明らかにする貴重な手がかりが得られるケースも少なくありません。

しかしながら、ICレコーダーを使用する際には、法的および倫理的な問題を考慮する必要があります。特に、プライバシーの侵害や通信の秘密を守る法律に抵触するリスクがあるため、この方法を採用する前には慎重な判断が求められます。

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探偵に依頼する

浮気調査の専門家、探偵事務所への依頼は、浮気相手の特定や証拠収集において最も信頼性が高く、効果的な手段です。単に浮気相手を見つけるだけでなく、法的にも有効な証拠を確実に集めることが可能です。これにより、離婚や慰謝料請求といった法的手続きを有利に進めることができます。

探偵事務所は、尾行や張り込み、データ分析など多様な手法を用いて、浮気の証拠を収集します。さらに、浮気の事実だけでなく、浮気相手の詳細情報も明らかにすることができます。これにより、浮気相手に対する慰謝料請求や、将来的なトラブルを避けるための対策も立てやすくなります。

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浮気相手を見つける際のNG行為

浮気相手を自力で特定するのはあまりおすすめできません。なぜなら、以下のようなリスクがあるためです。

NG行為
  • 浮気相手の敷地に侵入する
  • SNSアカウントなどへの不正ログイン
  • 脅して浮気を自白させる

ここからは、それぞれのリスクを詳しく解説いたします。

浮気相手の敷地に侵入する

浮気相手の私有地や住居に無断で侵入する行為は、住居侵入罪として法的な責任を問われる可能性が高くなります。これは他人のプライバシーを侵害し、法によって保護されている私的な空間に不法に侵入することになるからです。

また、浮気相手の私物を無断で持ち去る行為は、窃盗罪に該当する可能性があります。他人の財物をその意思に反して奪取することは、社会的にも法律的にも許されない行為です。

SNSアカウントなどへの不正ログイン

多くのスマートフォンはパスワードや生体認証などで保護されており、これらを無断で解除しようとすることは技術的な困難を伴うだけでなく、不正アクセス禁止法に抵触する可能性もあります。このような行為は、相手に対する信頼を損なうだけでなく、自身にも不利益をもたらすリスクが高いため、慎重に考慮する必要があります。

例えば相手になりすましてメッセージをやりとりする、パスワードを入力して勝手に配偶者のスマホ・SNSアカウントを閲覧するなどの行為は、違法に当たる可能性があります。

脅して浮気を自白させる

配偶者に直接問い詰めて浮気相手の情報を得るのは問題ありませんが、過度の圧力をかける、脅迫や暴力によって自白させるなどの行為は避けるべきです。このような行為は、強要罪、脅迫罪、暴行罪などに該当する恐れがあります。

また、相手に身体的なダメージを与えてしまった場合には、傷害罪が成立するリスクもあります。これは、相手の身体に対する直接的な攻撃とみなされ、刑事責任を問われる可能性が高くなります。また、配偶者や浮気相手からの損害賠償請求の対象となることがあり、場合によっては重大な金銭的な負担を伴うことになります。

浮気相手を特定/見つけられた際にやってはいけないこと

浮気相手を特定できたことで、急に怒りが込み上げて相手に危害を加えてしまう方もいます。暴力や迷惑行為は、もちろん絶対に避けるべきです。

浮気相手を特定できた際のNG行為として、以下が挙げられます。

浮気相手の特定後のNG行為
  • 暴力や暴言
  • 公の場での土下座の強要
  • インターネット上での実名書き込み
  • 浮気相手の職場にいたずら電話する
  • 浮気相手の職場に押しかける

暴力や暴言

浮気相手に対して暴力を振るった場合、暴行罪に問われる可能性があります。また、ケガを負わせた場合には傷害罪が成立することも。

公の場で浮気相手を侮辱した場合、侮辱罪が成立する恐れがあります。さらに、「慰謝料を払え」と暴力を伴って要求すると、恐喝罪の成立の可能性も考えられます。

公の場での土下座の強要

浮気が発覚すれば、怒りが込み上げてくるのは普通のこと。相手が既婚者であると知った上で手を出してきたのであれば、謝罪を要求したくなる気持ちも理解できます。

しかし浮気相手に公の場で土下座を強要する行為は、強要罪に該当する可能性があります。強要罪は、義務のない行為を無理やりさせる場合に成立します。

インターネット上での実名書き込み

SNSやブログ、掲示板等において浮気相手の名誉を毀損する内容を投稿すると、名誉毀損罪や侮辱罪の成立可能性があります。事実であっても名誉毀損罪が成立する場合があるため、特に注意が必要です。

怒りに任せて相手の実名を晒したくなった場合は、ぐっと堪えて法的な措置を行うことをおすすめします。浮気は不法行為なので、法に則った手段で相手へと制裁を加えることができます。

浮気相手の職場にいたずら電話する

浮気相手への怒りの行き場がなく、職場に対していたずら電話を繰り返してしまう方もいます。関係のない人へ迷惑をかけた時点で、被害者ではなく加害者になってしまうので注意してください。

浮気相手の勤め先にいたずら電話を行った場合、名誉毀損罪や偽計業務妨害罪が成立します。用もないのに浮気相手の職場に電話しないようにしましょう。

浮気相手の職場に押しかける

管理者の許可なく浮気相手の職場に立ち入ると建造物侵入罪に問われる恐れがあります。また、職場内で侮辱的な言動をすると、名誉毀損罪や侮辱罪、さらには暴行罪や脅迫罪の成立の可能性もあります。

また、浮気相手の退職を強要するのもNGです。職場不倫の場合でも、浮気相手に退職を強要する行為は強要罪に問われる恐れがあります。不倫が理由であっても、退職を義務付けられるわけではないため注意が必要です。

鷹の目探偵事務所は男女の悩みに特化した探偵事務所です。

  • 何から話すべきかわからない
  • 相談内容がまとまっていない
  • 費用が払えるか心配

という場合でも、ベテラン調査員が一つずつ丁寧にお伺いします。まずはお気軽にご相談ください。

記事監修者
鷹の目探偵事務所 編集部
この記事は鷹の目探偵事務所編集部が企画・執筆いたしました。 ※本記事は公開日時点の法律に基づいて執筆しています。 本店所在地:東京都豊島区南大塚3-54-3山内ビル301 住所:東京都中央区日本橋人形町1丁目15番6号5番街共同ビル301

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